アイデアフォライフIdeas for life

”ビジネス、人生に生きる情報メモ帳” 海外在住。会社経営。不動産・ビジネス・経済・哲学・心理学・脳科学・建築・地球環境・教育・歴史に興味あり。人生のメモ帳、戒め帳として綴っています。誤字脱字、中途半端な解説あり。

タグ:現代貨幣理論

Lacy Hunt, chief economist at Hoisington Investment Management.によると、現代通貨理論は一部の経済界において、ソブリン債務問題の潜在的な救済策として注目を集めているが、現代貨幣理論MMT政策とはGresham'sLaw、つまりマネーイルージョンであり、高いインフレーションを招くことになると言う。

高いインフレーションで世界は困窮しアメリカドルは弱くはなるが、先端テクノロジーと人口構成、資源等を考慮すると、人口減少の日本やヨーロッパや中国よりアメリカはマシ。さらに債務は少しづつ減少するであろう。・・・詳しくは下記リンクからどうぞ。

Modern Monetary Theory in the U.S. would lead to very high inflation: 
Modern Monetary Theory has been gaining traction in some economic circles as a potential salve for sovereign debt concerns. For more on this and why he thinks it would only result in sky-high inflation, BNN Bloomberg spoke with Lacy Hunt, chief economist at Hoisington Investment Management.





もっと詳しく知りたい方はこちらへどうぞ英文 Hoisington

Gresham law についてはこちら英文

MMTについてとても分かりやすく詳しく説明されています日本語はこちら


*ソブリン債(「ソブリンボンド」とも呼ばれ、各国政府や政府機関などが発行・保証する債券の総称を言う。これには、"自国通貨建て"と"外国通貨建て"があり、その種類には各国の国債や政府機関債など以外に、国際機関等が発行する債券も含まれる。なお、ソブリン債の「ソブリン(sovereign)」には、「君主、国王、統治者」といった意味がある。)

MMT現代貨幣理論(MMTについては前回のブログ参照)で潤う世界とは逆に、アメリカ大富豪の投資会社会長Sam Zellはリセッションが来ると信じ、投資機会を待ち続けている。(一説によると2015年からリセッションが来ると言っているらしい・・)とはいえ、彼が持つ現金ポジションは3.4ビリオン、もちろん彼はビリオネラー、分散投資で先物や株式や不動産のポジションも潤っているはずなので、全てを現金化しているわけではないと思われる。(私も2016年に大きめの投資物件を現金化し、早すぎたと後悔している。時に古い常識や知識は弊害となることを学んだ。)
現代貨幣理論MMTと2008年までの貨幣理論を熟知しているプロでさえ、各国政治家の目論見が絡んだグローバル経済の予測は難しいということだ。
つまり超お金持のSamは予測は難しいのでどちらに転がっても利益がでるように、株、現金、不動産、先物等々の分散投資をして稼ぎ続けている、だからインタビューでも言うように”記録的な現金化保有率”というわけだ。
しかし一般人はビリオネラーのように分散できないので、ちょいちょい投資するか、最高のチャンスを待つかということになるだろう。
このインタビューの中で彼は ”金利がゼロなのでリセッションになりにくいが、自己満足から来る安易な見くびりは、往々にして驚きをもって覆される”と言っている。
リセッション、大不況、その日が来るのか来ないのか・・・MMTの行きつく先は・・・




UBSのグローバルバブル指数2019をみると、世界の主要都市はシカゴ以外すべて投資をするメリットはない程MMTの影響を受けてバブっている。そして、さらに上がり続ける株価。

銀行勤めの友人によると、”これはメリーゴーランドだよ、ミュージックが止まった時にだれかの席がなくなるのさ・・・それでも乗り遅れないほうがいい10%上昇して、5%下がっても、5%は利益だからね、その代わりモニターにへばりついていないと危険、なんてストレスフルなご時世なんだろう・・お金がお金を生むご時世、労働をしてもお金にならない、だからお金に働いてもらわなければね。”

椅子取りゲーム、こんな時はどこで何をしたらよいのでしょう。
不動産バブル、株価もバブル・・・
経済学を知る人は怖くて手を出せないこのマーケット、MMT理論の謎

(現代貨幣理論:MMT:インフレと失業が起こらなければ、政府は国債を発行して自国貨幣を増やし続けてしてよいという不思議な理論 詳しくはWiki参照現代貨幣理論 )


★バブル!!

ミュンヘン
トロント
バンクーバー
アムステルダム
パリ
フランクフルト
香港

★オーバーバリュー!!

東京
ロンドン
サンフランシスコ
シドニー
ニューヨーク...


The seven bubble risk cities:

Munich tops our list in 2019, followed by Toronto and Amsterdam. Frankfurt and Paris are new additions to the bubble risk zone. Vancouver completes this list. In London, by contrast, the bubble risk has fallen after further price corrections, as a result of which the city is now only in the over-valued category. Valuations in Vancouver, San Francisco, Stockholm and Sydney have fallen sharply. New York and Los Angeles are lower as well, while Singapore is almost unchanged.

Explore the seven cities with the highest bubble risk and their key real estate takeaways for 2019.



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